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当社取扱投資信託の中よりセレクトしたファンドをご紹介申しあげます。
新規募集投資信託
現在新規募集中の投資信託はございません。
アジア高利回り社債オープン（毎月決算型）（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）
投資信託証券への投資を通じて、実質的にアジアのハイ・イールド債券等に投資し、投資信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。
※この投信は、各ファンド間でのスイッチングが可能です。
アジア・オセアニア債券オープン（毎月決算型） 愛称アジオセ定期便
投資信託証券への投資を通じて、実質的にアジア・オセアニア地域の債券に投資し、安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
ロジャーズ・チャイナTM －食品・飲料株オープン
投資信託証券への投資を通じて、主として中国における食品・飲料セクターで事業を営む企業の株式等に実質的に投資を行い、投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
アジア・オセアニア好配当成長株オープン（毎月分配型）
アジア（日本を除く）・オセアニア地域の株式を実質的な主要投資対象とする投資信託証券等に投資し、安定的な収益の確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用します。
野村新興国債券投信Aコース／Bコース（毎月分配型）
為替変動リスクをヘッジする「Aコース」とヘッジしない「Bコース」の２本のスイッチング可能なファンドから構成され、エマージング・カントリーの政府、政府機関、もしくは企業の発行する債券を実質的な主要投資対象とし信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
高利回り社債オープン・為替ヘッジ（毎月分配型）
マザーファンドを通じて、米国ドル建ての高利回り事業債（ハイ・イールド・ボンド）を実質的な投資対象とします。ハイ・イールド・ボンドとは、債券等の格付機関等によって格付けされる債券を信用度でBB格以下に格付けされている事業債券のことをいいます。
ワールド・リート・オープン（毎月決算型）
ファミリーファンド方式により世界各国に上場している不動産投資信託（リート＝REIT）に分散投資運用を行います。原則として為替ヘッジは行いません。
MHAM豪ドル債券ファンド（毎月決算型）
「MHAM豪ドル債券マザーファンド」を通じて、オーストラリアの信用力の高い公社債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指します。
新光ブラジル債券ファンド
ファンド・オブ・ファンズ形式での運用により、主としてブラジルレアル建のブラジル国債に実質的に投資を行い、長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指して運用を行います。原則として、毎月８日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。
投資信託の手数料等について
- 投資信託のお取引にあたっては、申込み（一部の投資信託は換金）手数料をいただきます。投資信託の保有期間中に間接的に信託報酬をご負担いただきます。また、換金時に信託財産留保金を直接ご負担いただく場合があります。
- 投資信託は、個別の投資信託ごとに、ご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なるため、本書面上その金額等をあらかじめ記載することができません。
投資信託のご投資にかかるリスクについて
価格変動リスク
投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等による基準価額の変動等により損失が生じるおそれがあります。
為替変動リスク
投資対象地域が海外の投資信託は、為替相場の変動により基準価額が下落し損失が生じるおそれがあります。
その他のリスク
投資信託には、上記のほか流動性リスク、有価証券先物取引等に伴うリスク、解約によるファンド資金流出に伴う基準価格変動リスク等があります。その他のリスク・留意点等の詳細につきましては「目論見書（含む補完書面）」等をご覧ください。
投資信託は個別の投資信託ごとにご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なりますので、投資信託のご投資に際しましては、必ず「目論見書（含む補完書面）」等をよくお読みいただき、十分ご理解なさった上で、投資の最終決定はお客さまご自身でご判断ください。
ファンドの特色
- 信用度が高く、残存期間の短い内外の公社債およびコマーシャル・ペーパーを中心に投資し、安定した収益の確保を目指して安定運用を行います。
- 毎日、お申し込み・ご換金が可能です。
- 毎日決算を行い、運用収益は原則として全額分配（注）します。
（注）内外の公社債に投資しますので、分配金は運用の実績により変動します。
分配金は毎日計算され、毎月の最終営業日に１ヶ月分をまとめ、分配金に対する税金を差し引いたうえ、自動的に再投資されます。
投資リスク
ファンドは、債券等を投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格下落や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元本が保証されるものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
